English

 

地質調査総合センターのタイトル画像

安全で豊かな社會を支える地質情報

地質調査総合センター(GSJ)は、國として行うべき地質情報の整備のため「地質の調査」を行っています。活発な変動帯に位置するわが國において、地質情報は安心?安全な社會構築のための重要な基盤情報です。私たちは1882年に産総研の前身である地質調査所が設立されて以來、現在にいたるまで一貫して日本で唯一の「地質の調査」のナショナルセンターとして地質情報の整備に取り組んできました。今後も地質に関する資試料の管理から、各種地質情報の提供?普及を行います。これら地質情報を基礎として、地球環境の保全、資源?エネルギーの開発、地質災害の軽減などに関連するさまざまな問題を解決するための技術を開発します。また、地質情報の整備、地質災害の軽減、資源探査や環境保全などに関する國際研究プロジェクトを國際組織および國際研究計畫を通して推進します。グローバルな地質調査機関ネットワークを活用し、アジア、アフリカ、南米地域を中心に地質に関する各種國際研究協力をリードし、積極的に推進します。

本センターに関する研究情報


重點戦略概要

地質調査のナショナルセンターとしての地質情報の整備

地質情報は、地球科學的研究により體系的に整理された國土および周辺海域の基本情報です。私たちは地質の調査を実施するとともに、地球観測衛星情報の活用を促進し、社會の要請に応える陸域?海域の地球科學基本図の整備を行います。特に都市およびその沿岸域の地質情報の整備を行い、都市災害の軽減へ向けた利用の拡大を図ります。

20 万分の1 日本シームレス地質図の写真

20 万分の1 日本シームレス地質図

災害に耐え、柔軟に乗り越えられるレジリエントな社會基盤の構築に資する地質の評価

地震?火山活動の活発な日本列島に生活する私たちにとって、地質災害の脅威は大きいものとなっています。災害軽減のためには、その原因となる活斷層や火山、それらを含む地下地質構造の正確な理解とともに、將來の活動予測の精度向上が必要です。そのため、調査?観測情報に基づいて活斷層や火山の活動履歴やそのメカニズムの解明を行い、將來の活動予測、災害評価技術の開発や放射性廃棄物地層処分の安全規制支援研究を実施します。

活斷層調査の様子の画像

活斷層調査の様子

地圏の資源と環境に関する評価と技術の開発

地球システムの基本を擔う地圏は、天然資源を育むとともに、人間活動との相互作用も大きいものとなっています。地圏の物質循環システムの解明とその評価技術の確立を行い、地圏環境の保全?利用技術を開発します。環境に負荷を與えない地圏システム利用を推進し、持続可能な社會の実現を目指します。

地質情報の管理と社會利用促進

地質情報の品質管理?保証機能を強化しつつ、オープンデータ?世界標準で提供すると同時に、分かりやすい知的基盤として利活用の拡大と社會受容性の向上を図ります。地質標本館の展示の充実を図り、展示を通して研究成果の普及を行います。

2011年1 月27 日霧島火山新燃岳の準プリニー式噴火の画像

2011年1 月27 日霧島火山新燃岳の準プリニー式噴火


最近の研究成果

能登半島北部周辺に刻まれた日本海発達の歴史

20萬分の1地質図幅「輪島」を全面改訂し、57年ぶりに第2版として刊行した。能登半島北部とその周辺海域にあたる「輪島」地域は、1993年能登半島沖地震や2007年能登半島地震などを引き起こした活斷層帯が能登半島北側沿岸に発達しており、防災上留意すべき地域である。またこの地域にはユーラシア大陸と日本列島を分離させた約3,000萬年にわたる日本海の形成史が記録されており、學術研究的にも重要である。本地質図は、1962年の初版以降に得られた最新の研究成果を、陸域だけでなく海域も含めた切れ目のないシームレスな地質情報として詳細にまとめ、さらに地質情報の空白域であった淺い沿岸海域に発達する活斷層を明確化した。學術研究、減災対策のほか、自然を生かした観光?教育の基礎資料としての活用が期待される。

十和田湖の成り立ちを示す高精細地質図を刊行

青森?秋田県境の十和田湖地域での地質調査の結果をまとめた5萬分の1地質図幅「十和田湖」(著者:工藤 崇?內野隆之?濱崎聡志)を完成させ、2019年8月20日に刊行した。この地質図幅は産総研が提攜する委託販売店(https://www.gsj.jp/Map/JP/purchase-guid.html)より8月21日から委託販売を開始する。十和田湖地域は、気象庁の常時観測火山である十和田火山の中心部を含み、日本列島成立以降の數多くの火山活動の歴史が記録された地質學的に重要な地域である。今回の5萬分の1地質図幅の刊行により、行政機関が作成した既存のものより格段に精密化された地質図が示され、カルデラ湖である十和田湖の形成を含む火山活動の歴史を詳細に編むことができた。今後、火山防災、観光業、地學教育の基礎となる重要な資料として、また、地元住民の地域に対する理解促進のための資料としての利活用が見込まれる。


研究ユニット

活斷層?火山研究部門

レジリエントな社會基盤の構築に資する地質の評価

地震?火山活動の活発な日本列島に生活する私たちにとって、地質災害は大きな脅威となっています。災害軽減のためには、その原因となる活斷層や火山、それらを含む地下地質構造の正確な理解とともに、將來の活動予測の精度向上が必要です。國および地域の防災等の施策策定のために、調査?観測情報に基づいて活斷層や津波、火山の活動履歴、長期的な地質変動現象、それらのメカニズムの解明を行い、將來の活動予測、災害評価技術の開発や放射性廃棄物地層処分の安全規制支援研究を実施します。またグローバル化した社會の中で、アジア地域に重點をおいた地震火山活動に関する情報の整備を推進し、情報を提供していきます。

活斷層?火山研究部門の画像

研究拠點

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7
電話:029-861-3691 FAX:029-861-3803
活斷層?火山研究部門WEBサイト

地圏資源環境研究部門

地圏の資源と環境に関する評価と技術の開発

地球システムの基本を擔う地圏は、人間活動との密接な相互作用の中で理解することが大切です。我々は、國の資源エネルギー施策立案や産業の持続的発展に役立てるために、地下資源のポテンシャル評価および地圏環境の利用と保全のための調査を行い、そのための技術を開発します。レアメタルなどの鉱物資源や天然ガスを中心とする燃料資源のポテンシャル評価、及びCO2地中貯留、放射性廃棄物地層処分、土壌汚染、地下水資源などの地圏環境の利用?保全技術について調査?研究を推進します。さらに、これらの研究の基礎となる地質の調査に基づく知的基盤情報の構築、発信を行います。

地圏資源環境研究部門の画像

研究拠點

つくばセンター(中央、西)

所在地

〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7
電話:029-861-3633 FAX:029-861-3717
地圏資源環境研究部門WEBサイト

地質情報研究部門

地質調査のナショナルセンターとしての地質情報整備

地質情報は、地球科學的研究により體系的に整理された國土および周辺海域の基本情報です。我が國の知的基盤整備計畫に基づいて、私達は社會の要請に応える陸域?海域の地質図、地球科學基本図のための地質調査を系統的に実施し、地質情報の整備を行います。特に都市及びその沿岸域の地質情報の整備を行い、都市災害の軽減へ向けた利用の拡大を図ります。また、社會ニーズに対応すべくアジア地域を含めた地質情報の整備?統合?先進的利用を図る研究にも取り組んでいます。

地質情報研究部門の画像

研究拠點

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7
電話:029-861-3620 FAX:029-861-3742
地質情報研究部門WEBサイト

地質情報基盤センター

地質情報の管理と社會利用促進

地質情報の品質管理?保証機能を強化するとともに衛星情報と體系的に統合し、相互運用性の高い地質情報の集積とオープンデータ化を進めます。これらの世界標準での高品質な地質情報の提供によって,地質情報の利活用拡大と社會受容性の向上を図ります。同時に、分かりやすい知的基盤として効果的な成果の発信を行うことで社會での利用を促進します。地質関連研究ユニットと連攜?協力した地質標本館での研究成果の普及や、所外におけるアウトリーチ活動を推進していきます。

地質情報基盤センターの画像

研究拠點

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7
電話:029-861-9122 FAX:029-861-3602
地質情報基盤センターWEBサイト


地質調査総合センター研究戦略部

連絡先:地質調査総合センター研究戦略部 研究企畫室

メール:geo-liaison-ml*aist.go.jp(*を@に変更して送信下さい。)
話:029-861-3540

個別のお問合せ先は地質調査総合センターお問合せ窓口をご覧ください。

▲ ページトップへ

國立研究開発法人産業技術総合研究所